臨床研究

課題名

①認知症高齢者摂食障害例に対するクリニカルパスを用いた包括的介入の効果

②認知症高齢者摂食嚥下障害における訓練士との性差が摂食嚥下訓練効果に与える影響

③誤嚥性肺炎患者における他覚的嚥下評価と入院期間および患者アウトカムとの関係

倫理委員会

①第664号（2013年3月21日承認）

②第472-1号（2020年10月1日承認）

③第817-3号（2021年3月29日承認）

主任研究者

①内科・総合診療科　医師　荒幡昌久

②地域リハビリテーション科　言語聴覚士　千葉彩

③歯科口腔外科　歯科衛生士　加治啓子

主な内容

①日本プライマリ・ケア連合学会より若手研究助成を受けて2013年4月から2015年3月に実施した前向き介入試験です。摂食嚥下障害により、人工的水分・栄養補給法（点滴や経管栄養など）に依存状態となった患者さんの原因を多職種による評価やカンファレンスで全人的に分析し、可能な介入を行うことで、摂食機能予後が改善しました。研究の中間解析結果を第6回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会（2015年6月、つくば市）において日野原賞候補演題として発表し（残念ながら受賞ならず）、最終結果は2017年7月に英文誌BMC Geriatricsに発表しました。また、2018年度に日本クリニカルパス学会より優秀英語論文賞を授与されました。ほかにも、多職種が各々の立場から摂食嚥下障害の分析を行い、数多くの学会発表を行っています。

②上記の研究対象の患者さんに加え、その後の摂食嚥下障害で診療した患者さんの介入結果を振り返ったところ、言語聴覚士の性別と患者さんの性別の組み合わせにより介入効果が違うのではないかという疑問が生まれました。分析した結果、異性に対する介入のほうが、同性に対する効果より高い可能性が示唆されました。

③摂食嚥下機能が低下した患者さんに十分な評価を行い、改善を目指した治療的介入を行うには時間がかかります。嚥下内視鏡検査（VE）や嚥下造影検査（VF）などの客観的な嚥下検査を受けた患者さんのその後の経過を把握し分析し、これらの検査の有用性や診療における位置づけを検討しました。その結果、嚥下検査の実施が必ずしもアウトカム改善につながるものではありませんでした（むしろ在院日数が延長し、嚥下機能改善率が低いという結果）。この結果は、検査の有用性を否定するものではなく、難治の咽頭期障害に対する精査として適切に嚥下検査が選択されていることの反映と考えられました。したがって、嚥下検査の実施率は医療の質（QI）の指標にはならないと結論づけました。

発表

①第6回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会（2015年6月13日）など

②第22回日本言語聴覚学会（2021年6月18～19日）

③第59回全国自治体病院学会（2021年11月4日）

論文

①BMC Geriatr. 2017;17(1):146. doi: 10.1186/s12877-017-0531-3.

課題名

当院入院患者におけるClostridium difficile感染症の実態把握調査

倫理委員会

第813号（2016年1月26日承認）

主任研究者

内科・総合診療科　医師　小川太志

主な内容

高齢者の感染症（誤嚥性肺炎、尿路感染症、胆道感染症など）の入院が多い当院では、入院中にクロストリジウム・ディフィシル腸炎（CD腸炎）を併発して入院期間が延長する事例が多く、以前から対策が求められていました。CD腸炎発症の要因や予後因子に関する研究は、全世界で数多くなされていますが、当院の患者層や環境を考慮すると、過去の報告は十分参考にならず、独自の対策が必要と考えられ、そのための臨床研究を行いました。過去の事例の検討から、発症要因の特定のみならず、CD腸炎の発症と死亡率の上昇には強い関連があることが判明し、いくつかの解析結果について、複数の学術集会に報告しました。

発表

第55回全国自治体病院学会（2016年10月21日）

医学生・研修医の日本内科学会ことはじめ2017東京（2017年4月17日）

第10回日本プライマリ・ケア連合学会学術集会（2019年6月1日）

課題名

終末期カンファレンス検討例の転帰と予後に関する調査

倫理委員会

第96号（2018年5月17日承認）

主任研究者

内科・総合診療科　医師　荒幡昌久

主な内容

非がん疾患において、終末期と決定することが人工栄養（胃ろうや中心静脈栄養など）の実施の是非や診療内容（人工呼吸器の使用など、どこまで治療するべきか）の方針決定に強く影響します。しかし、終末期とするための判断基準はガイドラインに存在せず、医療現場では長い間その判断に苦悩してきました。当院では、2007年より「終末期カンファレンス」の場を設け、厚労省の示したプロセスガイドラインに沿って慎重に１人１人の終末期診断をしてきました。本研究によって、そのような診断方法が既存の予後予測方法よりも優れた診断精度を有することが証明されました。しかし、非がん疾患における予後の予測はがん疾患よりもやや精度が劣ることも分かりました。この知見を活かしつつ、今後もより慎重な判断をしていく必要性が認識されました。

発表

第62回日本老年医学会学術集会（2020年8月4～6日）

論文

Int J Gen Med. 2023;16:23-6. doi: 10.2147/IJGM.S392963

課題名

①尿路感染症患者の各種アウトカムに影響する因子の検討

②尿路感染症クリニカルパス使用の効果の検討

③尿路感染症クリニカルパス使用の効果の検討（②のプロトコール改訂）

倫理委員会

①第817-1号（2021年3月29日承認）

②第158号（2022年5月12日承認）

③第706号（2022年12月26日承認）

主任研究者

内科・総合診療科　医師　荒幡昌久

主な内容

①当院の高齢患者さんにおける尿路感染症は、他院と比べて在院日数が長くなってしまうことが長年問題となっていました。そのため、そのような患者さん達における在院日数延長の要因を分析しました。その結果、合併症・併存症が多いこと、泌尿器科医の評価介入がないこと、摂食嚥下機能が低下することが大きな在院日数延長の要因になっていることが分かりました。

②③上記の研究結果から、当院独自の尿路感染症に対するクリニカルパスを作成しました。クリニカルパスでは、在院日数が延長する因子により層別化した対策を行い、摂食嚥下機能低下に対して早期に対策行うように工夫しました。①の分析からパス作成に係る一連の取組みにより、当院に入院した尿路感染症の患者さんのアウトカムがどのように変化したのか分析しました。尿路感染症の在院日数は1.5日短縮していましたが、統計学的には有意ではありませんでした。効率的な診療が行われるようになり、１人あたりの診療報酬収入額が増加していることが示唆されました。

③クリニカルパスが適用された場合と適用されない場合の間で、どのようなアウトカムの違いがあるかを分析しました。やはり在院日数は統計学的な差がありませんでしたが、パス使用者では半年以内の再入院率が有意に低くなっていました。

発表

①第59回全国自治体病院学会（2021年11月4～5日）

②第60回全国自治体病院学会（2022年11月10～11日）

③第61回全国自治体病院学会（2023年8月31日～9月1日）

第23回日本クリニカルパス学会学術集会（2023年11月10～11日）

論文

①日本プライマリ・ケア連合学会誌.2023;46(3).89-95. doi: 10.14442/generalist.46.89